【地震に強い家はどれ?】耐震・免震・制震の違いと“本当に安全な住宅”の選び方 | COLLINO(コリーノ)インテリア

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【地震に強い家はどれ?】耐震・免震・制震の違いと“本当に安全な住宅”の選び方

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日本で住宅を購入するなら、忘れてはならないのが「地震への備え」。
交通アクセスや間取りだけでなく、「地震に強い家かどうか」は、家族の命を守る重要な判断基準です。

「震度7でも倒壊しなかった」「○○工法で耐震性が高い」といった広告を見かけるものの、「結局、どの構造が一番安全なの?」と迷ってしまう方も多いのではないでしょうか。

今回は、耐震・免震・制震の違いと、住宅の地震対策を見極めるポイントをわかりやすく解説します。


■【はじめに】地震で最も命を奪うのは「建物の倒壊」

大地震による死因は、その地震のタイプによって異なります。

  • 関東大震災:火災による焼死
  • 東日本大震災:津波による溺死
  • 阪神・淡路大震災:建物の倒壊による圧死(約8割)

津波や火災は個人の力では防ぎにくい災害ですが、建物の倒壊は「耐震性の高い家選び」や「家具の固定」でリスクを減らすことが可能です。

つまり、地震に備える第一歩は「家の耐震性を見直すこと」だと言えます。


■【建築基準法では不十分?】新耐震基準でも倒壊例がある

1981年(昭和56年)に改正された「新耐震基準」では、建物の耐震性が大きく向上しました。
しかし、1995年の阪神・淡路大震災では、新耐震基準に適合した建物でも約8%が倒壊しています。

その反省を受け、2000年には「新・新耐震基準」とも呼ばれる建築基準法の再改正が行われ、木造住宅の構造がさらに強化されました。

それでも、2016年の熊本地震では、新・新耐震基準に基づいた住宅でも、わずかですが約2%が倒壊したという事実があります。

つまり、建築基準法に適合しているだけでは、必ずしも“絶対に安全”とは言えないのです。


■【耐震等級とは?】“第三者が認めた地震への強さ”が信頼のカギ

多くのハウスメーカーやマンション業者は、独自に「地震に強い住宅」を開発していますが、これらはあくまで「自称」。
信頼できるのは、公的な第三者機関が認定する『耐震等級』です。

▷ 耐震等級とは?

  • 国が定める「住宅性能表示制度」のひとつ
  • 等級1~3の3段階に分かれ、「等級3」が最高レベル
  • 評価機関による認定が必要

さらに、マンションで採用されることの多い免震構造(建物と地盤の間に緩衝装置を設けて揺れを逃がす構造)は評価方法が異なりますが、耐震等級3と同等以上の地震性能を持つとされています。


■【比較】どの住宅が最も地震に強い?強さの目安はこれ!

地盤の状態を除いた「建物の構造」だけで比較すると、おおまかに以下のような順番で耐震性能に差が出ます。

地震に強い住宅の目安(地盤条件を除く):

  1. 免震構造の住宅
  2. 耐震等級3の住宅
  3. 耐震等級2の住宅
  4. 2000年以降の建築基準法に基づく住宅(新・新耐震/木造)
  5. 1981年以降の「新耐震基準」に基づく住宅
  6. 1981年以前の「旧耐震」住宅(耐震改修が必要)

■【まとめ】家族の命を守る「家選び」の新常識とは?

大地震は、住宅の資産価値だけでなく、家族の命を一瞬で奪いかねません。
だからこそ、購入前に「耐震等級」や「建築年」などの安全性を確認することがとても重要です。

中古住宅や旧耐震基準の物件にお住まいの方も、耐震診断や耐震改修による補強を検討することで、安心して暮らせる住まいにアップデートできます。

この記事の著者

しかま のりこ

一級建築士/模様替えアドバイザー/教育建築士
東京都出身、日本女子大学在学中に英国留学、インテリアデザインを学ぶ。ゼネコン・確認検査機関では住宅の設計・審査・検査・インテリアコーディネートまで、 5,000件以上 の実務をこなす。 “住まいを診断”する検査員としての厳しい目と、 暮らしを心地よく整える家具配置の視点を持つプロ。デザインした家具はキッズデザイン賞を受賞。著書に「狭い部屋でも快適に暮らすための家具配置のルール」「狭い家でも子どもと快適に暮らすための部屋づくりのルール」(彩図社)がある。

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